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総務省が「２０２５年の家計調査報告書」を発表した。２人以上で暮らす世帯の月平均消費支出額は１世帯当たり３１万４００１円。物価高騰を反映して、名目値（消費者が実際に支払った額）は前年から４・６％増え、増加記録が５年連続に伸びた。さらに、実質値（物価変動の影響を取り除いた値）も前年から０・９％増加した。実質値は物価が高騰すると下落傾向が強まるので、ここ２年間は減少していた。それが昨年は増加に転じた。前年比が増加した費目は６費用。率が高い順で、交通・通信、教養娯楽、教育、光熱・水道、保健医療、住居が上昇した（減少費目は、その他の消費支出、被服および履物、食料、家具・家事用品の４費用）。総務省は大阪・関西万博などが交通・通信（名目９・６％増、実質６・７％増）、教養娯楽（名目６・２％増、実質３・７％増）への出費を押し上げたと分析している。昨年は物価高に苦しみながらも知識や意識、学力の向上へ投資する一年であった。
その中で、２人以上の世帯は１世帯当たり年間平均で１万５６３円を玩具に支出した（表１を参照）。前年からの伸び率は２６・５％。購入回数も３・３回伸びた。品目別で見ると、上昇をけん引したのは６月発売の家庭用ゲーム機であったと分かる。その陰に隠れ、他の玩具も上半期が５・１％、下半期は１５・７％前年から伸びた。各品目のヒット商品が年間の総平均支出金額に占める玩具への出費割合を、ここ１０年間で一番高い０・２８％へ押し上げた（表３を参照）。市場では商品ごとに売れ行きの好不調がハッキリ分かれる傾向が強まったものの、消費者のヒット玩具に対する消費意欲は非常に高かった。
単身世帯が玩具へ支出した年平均額は、１世帯当たり１万３００４円であった（表２を参照）。この金額は前年から９８・４％増と、ほぼ倍の支出額に当たる。購入回数も前年から６０回上昇した。回数からは高額な家庭用ゲーム機の新機種購入だけで終わらなかったことが見えてくる。推し活など多くの要素に触手を伸ばしてくれたおかげで、年間の総平均支出金額に占める玩具への出費割合は０・６３％にまで高まった（表３を参照）。各品目への支出額は物価高傾向になればおのずと上がる。しかし、全体の支出額に占める特定品目のシェア率は消費者の選択意識がなければ上がらない。現在の玩具に対する消費意欲の高さが、その数値に表れている。
年間の総平均支出金額に占める割合が示す通り、２０２５年はここ１０年間で一番、玩具への消費意欲が高い年になった。しかも、単身世帯の玩具へ支出した年平均金額（１万３００４円）が、２人以上世帯の実績（１万５６３円）を超えた。２０１６年の年間総平均支出金額に占める玩具への出費割合は両世帯ともに０・１９％だった（表３を参照）が、年平均の玩具支出額には２人以上世帯が６５９２円、単身世帯は３６９３円と、倍近い差があった。この状況をコロナ流行対策の巣ごもり需要が変えた。２０２５年は国内の玩具主要消費層が消費統計上でも、子供から大人へ替わる年となった。
【お知らせ】
２０２６年８月号の新聞（ホビージャーナル）は休刊とさせていただいた関係で、ホームページには６月号に掲載したこの記事を選んでアップしました。毎号に掲載している統計記事を見ると分かる様に、２０２５年は玩具市場にとって、ひとつの節目の年と捕えられます。その現実の一端をこの内容から感じ取ってください。
